【2025年】電気料金の推移|過去10年間のグラフや今後の値上げ推移も解説
近年における電気料金の推移を見てみると、値上げ傾向が続いています。毎月の固定費が年々上昇する現状に、不安を覚えている方も多いのではないでしょうか。電気料金が値上がりする要因には、燃料価格や国内の発電電力量、政府の補助金などが関係しています。
そこで本記事では、電気料金の推移で値上げ傾向にある要因について解説します。2025年以降の推移や、電気料金の高騰に備えるための対策も掲載しているので、電気料金を大幅に節約したい方は、ぜひ最後までご覧ください。
電気料金の推移|過去10年間のグラフ
2011年の東日本大震災以降、日本の電気料金は上昇傾向にあります。2022年はウクライナ情勢により急上昇しましたが、翌年度からは従来の水準に落ち着きました。経済産業省が公表する資料を基に作成した、過去10年間の電気料金の推移は、以下のとおりです（※1）。
年度 | 家庭用（円/kWh） | 産業用（円/kWh） |
2014 | 27.49 | 20.31 |
2015 | 26.02 | 18.93 |
2016 | 24.31 | 17.47 |
2017 | 25.73 | 18.45 |
2018 | 27.73 | 19.34 |
2019 | 27.44 | 19.26 |
2020 | 25.82 | 17.76 |
2021 | 28.09 | 19.28 |
2022 | 34 | 27.55 |
2023 | 28.78 | 24.89 |
電気料金の推移で値上げ傾向にある要因5選
電気料金を構成する要素は、使用電力量料金、再エネ賦課金、燃料費調整額、基本料金の4つです。そのうち、使用電力量料金、再エネ賦課金、燃料費調整額が電気料金高騰に大きく関係しています。電気料金の推移で値上げ傾向にある要因は、以下のとおりです。
要因1|燃料価格が上昇している
要因2|再エネの設備容量が伸びている
要因3|国内の電力供給が不足している
要因4|地球温暖化により使用量が増えている
要因5|政府の補助金が終了している
それぞれの要因について、詳しく見ていきましょう。
要因1|燃料価格が上昇している
電気料金が継続して値上げの推移をしている大きな要因が、燃料価格の上昇です。日本の主要な発電方法である火力発電では、燃料（原油・石油等）の大部分を海外に頼っています。
そのため、燃料価格は為替レートや世界情勢の影響を大きく受けるのが特徴です。世界的なエネルギー需要の増加や、地政学的リスクの高まりが燃料価格の上昇を招いています。近年は、コロナの流行やロシア・ウクライナ情勢が原因で大幅な高騰を見せていました。
要因2|再エネの設備容量が伸びている
再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）の上昇も、電気料金が値上げ傾向に推移している理由の一つです。再エネ賦課金とは、固定価格買取制度（FIT制度）によって電力会社が買い取った費用を、電力の利用者が負担する金額を指します。
FIT制度が2012年に導入されて以降、再エネの設備容量は急速に伸びています。それに伴い、買取費用も4.8兆円に達しており、賦課金負担も年々増加しているのです。
要因3|国内の電力供給が不足している
燃料価格が高騰している原因として、国内の電力供給不足も関係しています。火力発電所の老朽化や設備故障、競争激化による廃止などが重なり、発電電力量が減少しているのです。
また、2011年に起きた東日本大震災の影響で、原子力発電所の大半が停止しました。現在も原子力発電の復旧は進んでいません。原発停止を補うために火力発電の割合が増加したことで、燃料となる石油や石炭、天然ガスの燃料価格が高騰しています。
要因4|地球温暖化により使用量が増えている
地球温暖化の影響を強く受け、日本の平均気温は年々上昇傾向です（※2）。夏が猛暑になればなるほど、エアコンの使用量が増えるため、電気料金も高くなります。
また、使用量が増えれば発電量も増えるので、地球温暖化はさらに進み、発電に必要な燃料の価格も上昇するという悪循環に陥るのです。
※2参考：気象庁「日本の年平均気温」
要因5|政府の補助金が終了している
政府は燃料費の高騰が続く中、冷房の使用量が増えることが想定されたため、電気料金を補助する事業を期間限定で実施していました（※3）。しかし、補助は2025年9月分までで終了したため、値上げ推移に拍車をかけています。今後、補助が再開されるかは未定です。
※3参考：経済産業省 資源エネルギー庁「電気・ガス料金支援」
【2025年以降】電気料金の今後の推移
これまでの推移を見ていると、2025年以降も電気料金の値上げが予想されます。燃料のほとんどを海外に依存している以上、国際情勢による影響は避けられません。2025年以降に予想される電気料金の推移について、短期・長期的な目線で見ていきましょう。
【短期】補助金の終了により値上げの予想
政府は電力使用量が増加する2025年7月、8月、9月の3ヶ月間、電気・ガス料金負担軽減支援事業を実施し、電気料金が値下げされていました。しかし、2025年9月分で補助は終了し、10月分以降の補助は未定なので、短期的には電気料金の値上げが予想されます。
2025年9月分に値引きされていた低圧2.0 円/kWh、高圧1.0 円/kWh分が、10月以降の電気料金には割り増しされるでしょう。例年通り、再エネ賦課金の値上げも収束が見えません。
【長期】燃料価格上昇により値上げの予想
今後、再生エネルギーが普及していったとしても、石油や天然ガスの需要は大きく減少しないと予想されています。特に石油は様々な用途で使われているので、今後も需要は拡大し、燃料価格が上昇する見込みです。ウクライナ情勢による影響も収束が見えません。
※4参考：JOGMEC「石油業界・天然ガス業界の将来って今後どうなる？」
電気料金の高騰に備える！家庭向けの対策5選
短期的・長期的に見て、今後も電気料金の値上げ推移が予想されているため、家庭での節電対策が欠かせません。電気料金を抑えられれば、固定費は比較的安定し、余裕のある暮らしが実現するでしょう。家庭向けの節電対策は、以下のとおりです。
対策1|最新の省エネ家電を導入する
対策2|電力会社・プランを見直す
対策3|太陽光発電を取り入れる
対策4|家電の電源をこまめに切る
対策5|家電を定期的に掃除する
それぞれの対策について、詳しく見ていきましょう。
対策1|最新の省エネ家電を導入する
家電の省エネ性能は年々上昇しているため、最新の家電を取り入れるだけでも電気代を節約できます。家電別に10年前の製品と比較したときの省エネ率を見ていきましょう（※5）。
家電 | 10年前と比べた省エネ率 |
冷蔵庫 | 約28〜35% |
照明器具 | 約86% |
エアコン | 約15% |
温水洗浄便座 | 約8% |
対策2|電力会社・プランを見直す
電力会社・プランを生活スタイルに合わせて選び直すと、電気料金の節約につながる場合があります。基本的に日中は外に出て、夜に家で過ごす方は、夜の時間帯に料金が安くなるプランがおすすめです。契約しているアンペア数を見直すだけでも、節約につながります。
対策3|太陽光発電を取り入れる
家庭でも気軽に導入できる再生可能エネルギーが、太陽光発電です。自宅の屋根や庭にソーラーパネルを設置すれば、日照時間に太陽光から電気を生み出せます。
太陽光発電で余った電力は、売電も可能です。設置には初期費用がかかるものの、補助金制度を活用すれば、費用を大幅に抑えられるでしょう。ソーラーパネルとポータブル電源を組み合わせれば、日中に発電した電力を蓄電しておき、朝から夜まで使用できます。
対策4|家電の電源をこまめに切る
使用していない家電の電源は、こまめに切りましょう。特に照明器具はリモコンで消灯していたとしても、待機電力が発生しています。壁スイッチの電源をオフにする習慣が必要です。見ていないテレビもこまめに電源を切るだけで、節電につながります。
長時間使わない時はコンセントからプラグを抜き、待機電力を0にしましょう。タイマーで電源をオフにできる機能を活用するのもおすすめです。
対策5|家電を定期的に掃除する
家電を定期的に掃除すれば、家電の運転効率が上がるため、電力を抑えられます。ホコリが家電の内部に溜まると、十分に家電の性能を発揮できません。例えば、エアコンのフィルターを月に2回のペースで掃除すると、年間で約860円も節約できます（※6）。
※6参考：経済産業省 資源エネルギー庁「省エネ性能カタログ 2025年版」
関連記事：エアコン暖房にかかる電気代|つけっぱなしがお得なのかや6つの節約術も解説
関連記事：テレビの電気代はいくらかかる？1時間・1日つけっぱなしの金額や節約方法も解説
電気料金を大幅に節約！ポータブル電源とは
電気料金の値上げ推移は、留まるところを知りません。このまま電力会社から購入した電気だけで生活していると、家計を大きく圧迫していくでしょう。電気料金の値上げによる影響を最小限に抑えるには、ポータブル電源の導入が欠かせません。
ポータブル電源とは、内部に大量の電気を溜め込み、コンセントがない場所でも電化製品に給電できる機器です。ポータブル電源で電気料金を抑える方法を紹介します。
電気料金が安くなる時間帯に蓄電した電気で生活する
ソーラーパネルで発電した電気で生活する
時間帯別で料金が変動するプランを契約している場合、料金が安くなる時間帯にポータブル電源を満充電しておけば、高額な電気代がかかりません。また、ソーラーパネルで発電した電気は完全に無料です。ポータブル電源があれば、時間によらず発電した電気が使えます。
節電対策に必要な性能|おすすめの製品
電気料金の値上げ対策を万全にしたい方は、高出力・大容量のポータブル電源を選びましょう。消費電力の高い家電を同時に動かすシーンを想定した場合、2,000Wは必要です。容量も4kWh程度あれば、自宅のほとんど全ての電力がまかなえます。
EcoFlowは、高出力・大容量のポータブル電源「DELTA Pro 3」と、400Wのソーラーパネルをセットで販売しています。製品の特徴を詳しく見ていきましょう。
■DELTA Pro 3
エクストラバッテリーで最大12kWhまで容量を拡張できる
200V対応で、自宅にある大型の家電にも給電できる
LFPバッテリーを採用し、一日一回の使用で約11年間も節電対策が行える
ハンドル付きのコンパクト設計により、持ち運びやすい
デュアルPV充電により、太陽光から最速2.2時間で満充電できる
動作音はわずか30dbなので、就寝中も使用できる
7つのAC出力ポートと4つのUSBポートを搭載する
■400Wソーラーパネル
99%のMPPT効率でソーラー電力の生産を最適化する
40～80°に角度調整でき、取り込む太陽光の量を最大化できる
折りたたみ式でコンパクトに収納できる
IP68防塵・防水規格に準拠している
昼間に太陽光発電した電力で家庭の電力を賄えば、年間で約22万円もお得です。電気代を大幅に削減したい方は、ぜひ製品情報をチェックしてください。
電気料金の推移に関するよくある質問
最後に、電気料金の推移に関するよくある質問を紹介します。
電力会社が電気料金を値上げする理由は？
再エネ賦課金の値上げに関係するFIT制度とは？
それぞれの回答について、詳しく見ていきましょう。
電力会社が電気料金を値上げする理由は？
燃料費調整単価は、各電力会社によって異なります。燃料の輸入価格が高騰した場合は、燃料費調整単価も上昇し、電気料金が高くなるでしょう。燃料費調整額は国の制度で決められているため、電力自由化でどの電力会社と契約しても私たちが負担しなければなりません。
ただし、電力会社によって電気料金にはバラつきがあるので、家庭の生活スタイルに合ったより安い電力会社・プランを契約しましょう。
再エネ賦課金の値上げに関係するFIT制度とは？
再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT制度）とは、再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が買い取ることを国が約束する制度です。電力会社が買い取る費用の一部は、賦課金として電力の利用者が負担しています（※7）。
近年は、再生可能エネルギーの設備容量が急速に増えているため、買取費用の上昇に伴い、再エネ賦課金も値上げしているのです。再エネ賦課金は毎年見直されています。
まとめ
本記事では、電気料金の推移について解説してきました。
昨今の日本は、電気料金が値上げの推移を辿っています。値上げ傾向が続く主な要因は、燃料価格・再エネ賦課金の上昇や、国内の電力供給不足、電力使用量の増加などです。
2025年以降も値上げ傾向は継続する見込みなので、家庭でも節電対策が欠かせません。最新の省エネ家電を取り入れ、電力会社・プランを見直してみましょう。太陽光発電を導入すれば、電力会社から購入する高額な費用がかかる電力量を削減できます。
EcoFlowは、高出力・大容量のポータブル電源とソーラーパネルのセットを販売しています。電気料金の値上げ推移に歯止めをかけたい方は、ぜひ製品の購入を検討してください。