南海トラフ地震臨時情報とは?発表時の対応や日頃からの備え7選も解説

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今後30年以内に60から90%程度以上の確率で起こるとされる巨大地震「南海トラフ地震」。南海トラフ地震臨時情報​は、南海トラフ沿いで異常な現象が観測された際に気象庁から発表されます。発表時に取るべき行動を理解し、自分や家族の命を守りましょう。

そこで本記事では、南海トラフ地震臨時情報とは何かについて解説します。発表時に必要な対応や初めて発表された事例、日頃からの備えも掲載しているので、巨大地震への備えを万全にしたい方は、ぜひ最後までご覧ください。

南海トラフ地震臨時情報とは

南海トラフ地震臨時情報とは、以下のいずれかに該当する場合に気象庁から発表される情報です。情報名の後にはキーワードが付与され、必要な防災対応が呼びかけられます。

  • 南海トラフ沿いで大規模地震や地殻変動などの異常な現象が観測された

  • 南海トラフ地震の発生可能性が相対的に高まっていると評価された

南海トラフ地震臨時情報が発表されると、テレビやラジオ、インターネット、防災行政無線などを通して、速やかに情報の伝達が行われます。ただし、南海トラフ地震の発生前に必ずしも異常現象が観測されるとは限らないので、日頃からの備えが欠かせません。

南海トラフ地震臨時情報の発表はいつからいつまで?

気象庁は、マグニチュード6.8 以上の地震やひずみ計での有意な変化などを観測すると、5〜30分後に南海トラフ地震臨時情報(調査中)を発表します(※1)。

その後は「南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会」での調査結果を受けて、該当するキーワードを付与した南海トラフ地震臨時情報が発表されていく流れです。

調査の結果、防災対応の必要がないと判断された場合は、南海トラフ地震臨時情報に伴う呼びかけは終了します。一方、防災対応が必要と判断された場合は、巨大地震が起きなかったとしても1週間程度は呼びかけが継続します。

※1参考:気象庁「「南海トラフ地震臨時情報」等の提供開始について」

臨時情報発表時に防災対応が必要なエリア

南海トラフ地震臨時情報が発表された際、後発地震の発生に備えて防災対応が必要なエリアは「南海トラフ地震防災対策推進地域」として指定されています(※2)。「南海トラフ地震防災対策推進地域」に指定される条件は、以下のとおりです。

  • 震度6弱以上の揺れが想定される

  • 高さ3m以上の津波が予想され、海岸堤防が低い

  • 防災体制の確保や、過去の被災履歴が配慮される

さらに、後発地震が発生してから避難したのでは、津波の到達までに避難が間に合わないエリアは「事前避難対象地域」に定められています。南海トラフ地震臨時情報(巨大地震警戒)の発表と共に国から指示があると、1週間の事前避難が求められるのです。

※2参考:内閣府 防災情報「南海トラフ地震防災対策推進地域の指定」

南海トラフ地震臨時情報発表時の対応

南海トラフ地震臨時情報が発表されると、政府や自治体の呼びかけに応じた防災対応が必要です。後発地震はいつ起きるか分からないので、迅速な対応が欠かせません。南海トラフ地震臨時情報発表時に取るべきキーワード別の対応は、以下のとおりです。

  • 1.調査中

  • 2.巨大地震警戒

  • 3.巨大地震注意

  • 4.調査終了

それぞれの対応について、詳しく見ていきましょう。

1.調査中

南海トラフ地震との関連性の検討が必要と認められる現象が起きた場合、南海トラフ地震臨時情報(調査中)が発表されます。まずは、個々の状況に応じた防災対応を準備・開始し、今後気象庁から発表される調査結果に注意してください。

異常現象の調査結果が発表されるのは、調査開始から最短2時間です。キーワード「巨大地震警戒」「巨大地震注意」「調査終了」のいずれかに応じた対応が求められます。

2.巨大地震警戒

南海トラフ沿いにおいてマグニチュード8.0以上の地震が発生した場合、巨大地震警戒が発表されます。地震発生後の避難では間に合わない地域にお住まいの方は、事前避難を行いましょう。また、日頃からの備えを再確認し、直ちに避難できるよう準備を整えます。

危険が迫っていると判断した場合は、自主的に避難しても問題ありません。発表から1週間が経過しても、さらに1週間は備えの再確認に加えて、状況に応じた自主避難が必要です。

3.巨大地震注意

監視領域内でマグニチュード7.0以上の地震や、プレート境界で通常と異なるスロースリップが発生した場合、巨大地震注意が発表されます。日頃からの地震への備えを再確認し、必要に応じて自主的に避難しましょう。避難のための準備は、以下のとおりです。

  • 家族の所在場所を確認する

  • 非常用持ち出し袋を玄関に用意する

  • 枕元に綺麗な靴を置いて就寝する

  • ポータブル電源やスマホを充電する

発表から1週間経過後も、地震の発生に注意しながら日常生活を送りましょう。

4.調査終了

「巨大地震警戒」と「巨大地震注意」のいずれにも該当しない現象と評価された場合は、南海トラフ地震臨時情報(調査終了)が発表されます。

国や自治体からの呼びかけが終了したからといって、大規模地震発生の可能性がなくなったわけではありません。地震の発生に注意しながら通常の生活を送りましょう。

初めて南海トラフ地震臨時情報が発表された日

南海トラフ地震臨時情報が初めて発表されたのは、2024年8月8日17時00分です(※3)。同日16時42分にマグニチュード7.1の地震が発生し、宮崎県日南市で震度6弱を観測しました。愛媛県や高知県、大分県、宮崎県などでは、津波注意報が発表されています。

8月8日17時00分に「調査中」が発表され、大規模地震の発生可能性が高まっていると評価されたために、19時15分には巨大地震注意が発表されました。その1週間後の8月15日17時をもって、政府による特別な注意の呼びかけは終了しています。

※3参考:内閣府「南海トラフ地震臨時情報の発表を踏まえた政府の対応等について」

南海トラフ地震臨時情報に頼らない日頃の備え7選

南海トラフ地震が発生する前に必ずしも「南海トラフ地震臨時情報」が発表されるとは限りません。現在の科学的知見では、地震の発生時期や場所、規模を正確に予測できないのが実情です。いつ地震が起きても対応できるよう、日頃から以下の備えを徹底してください。

  • 備え1|家具類の転倒防止対策を行う

  • 備え2|避難場所・避難経路を確認する

  • 備え3|感電ブレーカーを設置する

  • 備え4|住宅の耐震化を進める

  • 備え5|家族と安否確認の方法を話し合う

  • 備え6|防災グッズを備蓄する

  • 備え7|非常用持ち出し袋を準備する

それぞれの備えについて、詳しく見ていきましょう。

備え1|家具類の転倒防止対策を行う

近年発生した地震による負傷原因の30〜50%は、家具類の転倒や落下が占めています(※4)。家具類の転倒防止対策は、以下の流れで実施しましょう。

  1. 生活空間に家具類を置かないようにする

  2. 負傷や避難障害が発生しにくいレイアウトに工夫する

  3. 家具類と壁・床・天井を器具で固定する

※4参考:内閣府 防災情報「特集 地震発生! あなたの住まいは大丈夫?」

備え2|避難場所・避難経路を確認する

自治体のホームページからハザードマップを入手し、避難場所と避難経路を確認しましょう。ハザードマップとは、災害による被害想定区域や避難場所が記された地図です。

南海トラフ地震臨時情報が発表されて事前避難が必要な状況でも、正しい避難場所が分からなければ逃げ遅れてしまいます。南海トラフ地震発生時は避難場所が被災する可能性もあるので、複数の避難場所と安全な避難経路を把握しておきましょう。

備え3|感電ブレーカーを設置する

南海トラフ地震による通電火災を防ぐためには、感電ブレーカーの設置が重要です。巨大地震が起きると、暖房器具に衣類が重なったり、倒れた家具でコードが損傷したり、通電火災のリスクが高まります。

感電ブレーカーを設置しておけば、震度5強以上の揺れを感知すると自動で主幹漏電ブレーカーがオフになります。南海トラフ地震では、火災が多数発生した際の消火活動の困難さから、火災を発生させないための対策として感電ブレーカーの設置が欠かせません(※5)。

※5参考:中央防災会議(内閣府)「南海トラフ地震防災対策推進基本計画」

備え4|住宅の耐震化を進める

南海トラフ地震による揺れから生命や財産を守るためには、住宅の耐震化が必要です。特に1981年5月以前に建てられた建物は、新耐震基準を満たしておらず、震度6以上の地震が想定されていません。最大震度7の南海トラフ地震が起きれば、甚大な被害が想定されます。

住宅の耐震化を進めるには、まず最初に耐震診断を行いましょう。住宅の耐震性が低い場合は、耐震改修の計画を立て、耐震改修工事が必要です。国と地方公共団体が提供する耐震診断・耐震改修に関する補助金・支援制度を上手く活用し、地震に強い住宅を作りましょう。

備え5|家族と安否確認の方法を話し合う

南海トラフ地震が発生した際、家族と同じ場所にいるとは限りません。巨大地震発生時は通信回線が混雑したり、通信障害が起きたりと日頃の連絡手段が使えない可能性があります。

万が一、家族と離れ離れになっても連絡が取りあえるよう、安否確認の方法を話し合っておきましょう。南海トラフ地震の発生時に役立つ安否確認の方法は、以下のとおりです。

安否確認の方法

内容

災害用伝言ダイヤル(171)

伝言を音声で録音し、再生できる

災害用伝言板(web171)

伝言をテキストで登録し、確認できる

携帯電話各社の災害用伝言板

各社の電話番号を元に伝言を登録・確認できる

備え6|防災グッズを備蓄する

南海トラフ地震臨時情報が発表されると、物資を備蓄しようと多くの人がスーパーやコンビニに駆け込み、品切れが相次ぐ恐れがあります。さらに、突発的に南海トラフ地震が発生して物流機能が停止した場合も、必要な物資は手に入りません。

日頃から余裕をもって以下の防災グッズを備蓄しておきましょう。

  • 飲料水

  • 非常食

  • 衛生用品

  • 携帯ラジオ

  • LEDライト

  • 救急用品

  • ポータブル電源

飲料水は、1日一人当たり3Lを目安に最低でも3日〜1週間分が必要です。非常食は日頃から使う食料品を多めにストックしておき、消費するたびに買い足すと無理なく備蓄できます。

備え7|非常用持ち出し袋を準備する

南海トラフ地震臨時情報が発表されて事前避難の指示が出た場合は、非常用持ち出し袋が必要になります。非常用持ち出し袋とは、避難した先で健康的な生活を送るために最低限必要な防災グッズがまとめられた袋です。

南海トラフ地震は突発的に発生する可能性もあるため、日頃から非常用持ち出し袋を準備しておきましょう。中身は詰め込み過ぎず、なるべく軽量でコンパクトにしてください。

南海トラフ地震による停電対策「ポータブル電源」とは

南海トラフ地震臨時情報の発表有無に関わらず、南海トラフ地震がいざ発生すると大規模な停電に見舞われる恐れがあります。停電中も電化製品を動かすには、ポータブル電源が必要です。ポータブル電源とは、内部に貯めた電気から電化製品に給電できる機器を指します。

南海トラフ地震による停電時にポータブル電源が活躍する場面は、以下のとおりです。

  • 電子レンジや電気ケトルを稼働して、簡単に非常食を温められる

  • エアコンや扇風機などの冷暖房機器を稼働して、快適な気温を維持できる

  • 冷蔵庫に給電して、食品が傷むのを防げる

  • LEDライトを点灯させて、夜の暗闇を照らして安全に生活できる

  • 防災ラジオを稼働し、迅速に南海トラフ地震臨時情報を収集できる

  • 家族との連絡手段になるスマホを常に満充電にしておける

ソーラーパネルと併用すれば、停電中に充電が切れる心配はありません。コンセントと同様のAC出力を搭載しているので、自宅にあるあらゆる家電が停電中も動かせます。

巨大地震への備えに必要な性能|おすすめの製品

最大震度7が想定される南海トラフ地震に備えるには、用途に合ったポータブル電源が必要です。被害想定区域内に自宅がある場合は、迅速に避難するために軽量コンパクトなタイプを選びましょう。在宅避難を想定する場合は、高出力・大容量のタイプが重宝します。

EcoFlowは、用途に応じて以下のポータブル電源を販売しています。

  • 移動避難「RIVER 3 Plus」

  • 在宅避難「DELTA 3 Plus」

それぞれの機種について、詳しく見ていきましょう。

移動避難「RIVER 3 Plus」

定格出力600W、容量286Whのポータブル電源。約4.7kgの軽量コンパクト設計なので、南海トラフ地震臨時情報を受けて事前避難を要する際にも移動の妨げになりません。X-Boostで最大900Wの出力を誇り、避難所では自宅にある90%の家電が動かせます。

30dBの静音設計により、避難所で使用しても他の被災者の迷惑になりません。7つのポートを搭載し、避難所ではスマホや電気毛布、ラジオなどを同時に動かせます。

EcoFlow RIVER 3 Plus

・定格出力600W、X-Boostで900W、90%の家電を稼働できる ・ワイヤレス接続で最大858Whに容量拡張可能 ・<10ms電源自動切り替え機能搭載で精密機器にも安心して使用できる ・100W以下の電化製品の稼働時間を2倍に

在宅避難「DELTA 3 Plus」

定格出力1500W、容量1024Whのポータブル電源。X-Boost機能で最大2000Wの出力と、拡張後に最大5kWhの大容量を備え、大家族で停電が長期化しても電力を供給し続けられるでしょう。約12.5kgの小型設計により、部屋の移動も楽々です。

高度な電源自動切り替え機能を搭載しており、停電が起きると10ms未満で電気供給源がポータブル電源に切り替わります。コンセントから最短56分で満充電できるので、使いたい時にすぐ使える点も魅力。ソーラーパネルと併用すれば、停電中も70分で満充電できます。

EcoFlow DELTA 3 Plus

・定格出力1500W、X-Boostで2000W、ほぼ全ての家電に対応できる ・DELTA Pro 3専用エクストラバッテリーに接続すると、容量を5kWhに拡張 ・<10ms電源自動切り替え機能搭載で精密機器にも安心して使用できる ・40分で約80%、56分でフル充電可能

南海トラフ地震臨時情報に関するよくある質問

最後に、南海トラフ地震臨時情報に関するよくある質問を紹介します。

  • 巨大地震の前には必ず南海トラフ地震臨時情報が発表される?

  • 南海トラフ地震で想定されている被害は?

  • 最新の南海トラフ地震臨時情報を入手する手段は?

それぞれの回答について、詳しく見ていきましょう。

巨大地震の前には必ず南海トラフ地震臨時情報が発表される?

巨大地震の前には、必ず南海トラフ地震臨時情報が発表されるとは限りません。南海トラフ地震臨時情報は「地震発生の可能性が相対的に高まっている」ことを伝える情報です。

大規模な地震発生を予知するものではないので、注意してください。多くの大規模地震は突発的に発生しているので、地震への備えを日頃から行っておきましょう。

南海トラフ地震で想定されている被害は?

南海トラフ地震では、静岡県から宮崎県にかけての一部地域で震度7の揺れが想定されています(※6)。また、太平洋沿岸の広い地域では10mを超える大津波に警戒が必要です。最悪の場合は死者が29万8000人、負傷者が95万2千人にのぼります。

※6参考:内閣府 防災情報「南海トラフ地震防災対策」

最新の南海トラフ地震臨時情報を入手する手段は?

最新の南海トラフ地震臨時情報は、市町村防災行政無線や広報車、Lアラート、X(旧Twitter)、ホームページ、テレビ放送、ラジオ放送などで入手できます。

地震が発生すると予期せぬトラブルで入手手段が機能しない可能性もあるので、複数の入手手段を確立しておきましょう。日頃から情報収集の訓練を実施しておくのがおすすめです。

まとめ

本記事では、南海トラフ地震臨時情報について解説してきました。

南海トラフ地震臨時情報とは、異常な現象が観測された際や、南海トラフ地震の発生可能性が高まっていると評価された際に発表される情報です。情報名の後にはキーワードが付与され、国や自治体から必要な防災対応が呼びかけられます。

「巨大地震警戒」や「巨大地震注意」が発表されてから1週間が経過し、呼びかけが解除されたとしても油断はできません。南海トラフ地震は突発的に起こる可能性も十分にあるため、日頃からの備えを徹底しましょう。

EcoFlowは、南海トラフ地震による大規模な停電時に活躍するポータブル電源を販売しています。停電時も電化製品をフル稼働したい方は、ぜひ製品の購入を検討してください。