災害時の連絡手段は?事前に決めおくべき連絡ルールや対策方法を紹介

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災害時は電話やネットがつながりにくくなるため、「家族と連絡が取れないのでは」と不安を感じている方が多いのではないでしょうか。

特に大規模災害では回線が混雑するため、普段どおりの連絡手段だけに頼っていると、安否確認が遅れたり必要な情報を得られなかったりするリスクがあります。

この記事では、災害時に連絡手段を複数用意しておくべき理由、災害時の連絡手段、事前に決めておくべき連絡ルールについて詳しく紹介します。

災害時に連絡手段を複数用意しておくべき理由

災害が発生すると、普段は当たり前に使えているスマホや固定電話、インターネット環境が不安定になり、思うように連絡が取れなくなるリスクがあります。

ここでは、災害時に連絡手段を複数用意しておくべき理由について詳しく解説します。

被災直後は回線混雑で通話が制限される

災害発生直後は、多くの人が一斉に電話をかけるため、音声通話の回線が混み合い通話が制限される状態になることが多いです。

緊急通報や災害対策に支障が出ないよう、一般の電話回線に一時的な通信制限がかかる場合があるため、通話だけで連絡を取ろうとするのは現実的ではありません

一方、SMSやメール、LINEなどのテキスト通信は、音声通話よりも回線への負荷が小さいため、混雑時でも比較的やりとりしやすいとされています。

通話以外の連絡手段も含めて複数パターンを備えておくことで、被災直後の混乱の中でも連絡が取れる可能性を高められます。

停電で使えなくなる連絡手段が出てくる

災害で停電が発生すると、自宅の固定電話機やパソコンなどは電源が落ち、電気を前提とした連絡手段は一気に選択肢が狭まります。

スマートフォンもバッテリーが切れてしまえば使えなくなるため、電力を消費しにくいツールを併用する考え方が重要です。

例えば、電池式や手回し式のラジオは停電時でも使うことができ、最新情報の収集に役立つ大切な通信ツールとして活躍します

連絡手段の途絶を防ぐ対策として、電気に依存しない連絡手段も確保することが重要です。

関連記事:手回し充電器とは?使い方・選び方・メリット・デメリットを詳しく紹介!

災害の種類で使える連絡手段が変わる

災害の種類で利用しやすい連絡手段は大きく変わります。

例えば、地震や津波のように広い範囲でインフラが損傷するケースでは、衛星電話や防災行政無線など、地上の通信網に依存しない手段の重要性が高まります。

一方、台風や豪雨などで局地的な停電や浸水が中心となる場合、SNSやメールは利用しやすく、防災アプリや防災LINEが情報共有のハブになることが多いです。

災害の種類ごとに生き残る連絡手段は変わるため、事前に想定されるリスクを洗い出し、複数の連絡手段を準備しておくことが重要になります。

災害時に使える主な連絡手段

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災害時は、回線混雑や停電の影響で思うように連絡が取れないケースが多いため、平常時から複数の連絡手段の特徴を押さえておくことが重要です。

ここでは、災害時に使える主な連絡手段について詳しく解説します。

音声通話

音声通話は、相手の声を直接聞きながら状況を確認できる連絡手段です。

高齢の方ともコミュニケーションを取りやすいですが、大規模災害直後は多くの人が一斉に通話を試みるため、つながりにくくなるリスクがあります

また、長電話になりやすく回線を占有するうえ、スマホのバッテリー消費も大きいため、災害時は安否確認のみに留めるなどのルールを決めておくことが重要です。

災害時は最優先の手段にするのではなく、どうしても必要なときに短時間だけ使う手段と位置付け、他の方法と組み合わせながら活用しましょう。

SMS

SMSは、電話番号あてに短いメッセージを送れるサービスです。

音声通話と同じネットワークを利用しながらも、データ量の少ない信号を使って送信する仕組みのため、通話よりも比較的つながりやすいとされています

また、SMSは送ってしまえば相手のタイミングで確認してもらえるため、リアルタイムで対応してもらう必要がなく、相手の負担を抑えることが可能です。

企業向けには、一斉配信ができる安否確認SMSサービスも提供されており、短時間で安否確認のメッセージを送信できる仕組みも整っています。

SNS

SNSは、災害時も素早く情報を共有できる連絡手段として広く利用されています。

一斉にグループへメッセージを送ったり、タイムラインやストーリーズに投稿したりすることで、多くの人へ同時に安否状況や必要な支援などを伝えられます

また、自治体や公共機関、ライフライン事業者などが最新の避難情報や復旧情報を発信しているため、ラジオやテレビがなくても重要な情報を把握することが可能です。

一方、SNSにはデマや誤情報が拡散しやすい側面もあるため、特に災害時は情報の真偽を見極める必要があります。

災害用伝言ダイヤル

災害用伝言ダイヤル(171)は、災害時に運用される安否確認サービスで、音声メッセージを録音・再生できる仕組みになっています。

電話がつながりにくい状況でも、短い音声メッセージを残しておけば、離れた場所にいる家族が番号を入力して伝言を再生できます

利用方法は「171+電話番号」とシンプルで、事前に体験利用日(毎月1日と15日)に家族で試しておくと、本番でもスムーズに使えるようになります。

公衆電話

公衆電話は、災害時に非常に頼りになる連絡手段の一つです。

災害時に電話回線が混雑した場合、携帯電話よりも公衆電話からの発信が優先されることがあり、停電時でも利用可能な機種が多くあります

万が一に備えて日常生活圏にある公衆電話の場所を事前に確認し、小銭やテレホンカードを防災ポーチに入れておくのがおすすめです。

無料開放Wi‑Fi

自治体や通信事業者などが「00000JAPAN」という無料Wi‑Fiを開放し、被災者がインターネット接続を利用できる取り組みが広がっています。

モバイル回線が不安定でも、対応している避難所や公共施設にいれば、SNSやメールなどを通じて連絡が行いやすくなります

一方で、無料Wi‑Fiは誰でも接続できるオープンネットワークのため、重要なログイン操作やクレジットカード情報の入力は避けるなどの配慮は不可欠です。

あくまでも連絡と情報収集を行うための一時的な接続と位置づけ、できる範囲で安全性を高めながら賢く使うよう心がけましょう。

安否確認アプリ

安否確認アプリは、企業や団体が従業員の安否を一斉に確認できるツールで、回答状況を一覧で把握できる点が大きな特徴です。

誰に連絡が届いたのか、誰が未回答なのかを管理画面で把握しやすく、担当者が一人ひとりに個別連絡する手間を大幅に削減できます

多くのサービスは複数チャネルで通知を送ることができ、位置情報の共有や掲示板機能を備えているものもあり、社内の連絡網を一つにまとめられます。

個人利用向けにも、家族の現在地共有や安否ボタン機能を備えたアプリが増えているため、平常時からログイン方法や使い方を確認しておきましょう。

事前に決めておくべき災害時の連絡ルール

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災害時にスムーズに連絡を取り合うためには、平常時から家族で共通のルールを決めておくことが重要です。

ここでは、事前に決めておくべき連絡ルールについて詳しく解説します。

優先的に使う連絡手段と順番を決める

災害発生直後は音声通話がつながりにくいため、使う連絡手段の優先順位と順番を家族で決めておくことが大切です。

  1. 安否が確認できた人はグループLINEに状況を書く

  2. 電話がつながらない場合は災害用伝言ダイヤルを使う

  3. 電話は本当に急ぎの要件のみ短時間で使う

  4. 電池消費の大きいビデオ通話は基本的に使わない

このように、スマホのバッテリーや回線状況を踏まえたルールを作っておくと、限られた通信資源を有効に使えます

また、「在宅している人が発信役」「連絡がつかないときは何分おきに再試行」など、細かい運用も事前に決めておくと、同じ連絡を何度も送り合う事態を防ぎやすいです。

三角連絡法の確認

三角連絡法とは、「家族A⇔家族B」「家族B⇔家族C」のように、直接つながらなくても共通の第三者を介して情報を伝え合う方法です。

例えば、近くの家族とは連絡が取れないが離れている親戚とはつながりやすいケースがあるため、ハブ役となる人を決めておくと情報が行き渡りやすくなります。

家族それぞれが、第三者の電話番号やメールアドレスを防災カードに控え、スマホが見られない状況でも分かるようにしておくと安心です。

家族だけの伝言ポイントを決める

通信手段が長時間にわたって不安定な場合は、家族だけの伝言ポイントを決めておくと、通信が途絶えたときの最後の手段として使えます

例えば、自宅の冷蔵庫や玄関ドアの内側、決めた避難所の掲示板の一角など、第三者からは目立ちにくい場所にメモを残せるようにしておくのがおすすめです。

メモには、「いつ・どこへ・誰と向かったのか」「けがの有無」「次の集合予定」などを簡潔に書き、名前と日時を添えておきましょう。

災害時に連絡手段を確保するための対策

災害時は、どれだけ多くの連絡手段を知っていても、スマホや通信機器の電源が切れてしまえば何も使えなくなってしまいます。

連絡手段を確保するための対策には、モバイルバッテリーとポータブル電源が役立ちます。ここでは、それぞれの特徴とおすすめ製品について詳しく解説します。

モバイルバッテリー

モバイルバッテリーは、スマートフォンやタブレットをその場で充電できる電源です。

災害時、家族との連絡や安否確認、避難経路の検索など、多くの場面でスマホは欠かせないため、1人1台以上を目安に備えておくと安心度が大きく変わります。

選ぶ際は、災害時に対応できることを前提に、スマホを複数回フル充電できる大容量タイプがおすすめです。

関連記事:ポータブル充電器とは?主な活用シーンや失敗しない選び方を詳しく紹介!

EcoFlow RAPID Power Bank(25,000mAh)

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EcoFlow RAPID Power Bank(25,000mAh)は、25,000mAhの大容量と合計170Wの出力を両立した、災害時に心強い高性能モバイルバッテリーです。

ストラップ式と巻き取り式の2本のUSB‑Cケーブルを本体に内蔵しているため、ケーブルがなくて充電できないというトラブルは発生しません。

1ポート最大100Wの高出力に対応しており、スマホをはじめタブレットやノートPCも素早く充電することが可能です。

また、4つの保護機能を備えているため安全性も高く、機内持ち込み基準もクリアしているため、平常時も旅行や出張の頼れる存在になります。

EcoFlow RAPID Power Bank(25,000mAh)
・最大100W入力で26分で0%~50%充電 ・1ポート使用時最大100W出力の超急速充電 ・スマホもタブレットも最大4台の同時充電 ・巻き取り式&ストラップ式USB-Cケーブル

EcoFlow RAPID Pro Power Bank(27,650mAh)

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EcoFlow RAPID Pro Power Bank(27,650mAh)は、より大容量・高出力を求めている方におすすめのモバイルバッテリーです。

27,650mAhの大容量で合計最大300Wの出力に対応。別売りのRAPID Pro 320W GaN急速充電器により、わずか20分で0%から80%まで充電できます。

140WのUSB-Cケーブルが内蔵されており、最大4つの機器を合計300Wの高出力で充電できるため、停電時の充電を一手に引き受けられます。

また、スマートな液晶ディスプレイで残量や使用状況をモニタリングでき、機内持ち込みもできるため、平常時も便利に利用することが可能です。

EcoFlow RAPID Pro Power Bank(27,650mAh)
・27,650mAhの超大容量を誇るコンパクト設計 ・最大320W入力に対応、驚異の急速充電が可能 ・ノートPCも140Wの超高出力でラクラク充電 ・最大4台の機器を同時に、合計300Wの高出力で充電可能

ポータブル電源

ポータブル電源は、モバイルバッテリーよりもはるかに大きな容量と出力を備え、持ち運べる電源装置として災害時に役立ちます。

スマホの充電だけでなく、照明・扇風機・小型冷蔵庫などを動かせるため、情報収集と生活の両方を支えるインフラとして心強い存在になります。

特に停電が長期化した場合、大容量のポータブル電源であればスマホを繰り返し充電でき、ソーラー対応であれば日中に充電も可能です。

関連記事:ポータブル電源はどこで買える?主な購入場所7選を詳しく紹介!

EcoFlow DELTA 3 Plus

災害時 連絡手段 ポータブル電源 EcoFlow DELTA 3 Plus災害時 連絡手段 ポータブル電源 EcoFlow DELTA 3 Plus

EcoFlow DELTA 3 Plusは、容量1024Wh・定格出力1500W(サージ3000W)というバランスの良いスペックで、災害対策に適したポータブル電です。

独自の急速充電技術により、ACコンセントから56分でフル充電できるため、停電前に一気に蓄電しておきたいという場面でも素早く備えを整えられます。

さらに、約4,000回の充放電後も容量80%を維持する長寿命設計のため、10年単位での防災運用にも耐えられるタフさを備えている点も魅力です。

合計13ポートからスマホ・PC・通信機器を同時給電でき、出力600W未満の動作時にわずか30dBの超静音動作のため、稼働時も快適な睡眠を妨げません。

また、最大5kWhまで容量拡張できる柔軟性があり、高度なUPS機能や荒天警報機能も備えています。災害時はもちろん、日常使いでも重宝できるはずです。

EcoFlow DELTA 3 Plus
・定格出力1500W、X-Boostで2000W、ほぼ全ての家電に対応できる ・DELTA Pro 3専用エクストラバッテリーに接続すると、容量を5kWhに拡張 ・<10ms電源自動切り替え機能搭載で精密機器にも安心して使用できる ・40分で約80%、56分でフル充電可能

EcoFlow RIVER 3 Plus

EcoFlow RIVER 3 Plusは、容量286Wh・定格出力600Wとコンパクトながら、X-Boost機能で消費電力の大きい家電にも対応できるポータブル電源です。

3,000回の充放電後も80%の容量を維持する長寿命仕様で、小型で取り回しやすいサイズ感のため、車や玄関に常備してすぐに持ち出すことができます

IP54準拠の設計で防塵・防水・耐火性に優れ、ソーラー充電に対応しているため、停電時も天気の良い日中に充電することが可能です。

また、最大858Whまで容量を拡張でき、約1時間でフル充電できる高速充電や、10ms未満で切り替わるUPS機能も搭載しています。

EcoFlow RIVER 3 Plus
・定格出力600W、X-Boostで900W、90%の家電を稼働できる ・ワイヤレス接続で最大858Whに容量拡張可能 ・<10ms電源自動切り替え機能搭載で精密機器にも安心して使用できる ・100W以下の電化製品の稼働時間を2倍に

EcoFlow DELTA Pro 3

災害時 連絡手段 ポータブル電源 EcoFlow DELTA Pro 3災害時 連絡手段 ポータブル電源 EcoFlow DELTA Pro 3

EcoFlow DELTA Pro 3は、容量4kWh・定格出力3600W(サージ7200W)の大容量ポータブル電源で、本格的な家庭用蓄電池として使うことができます。

切替分電盤と組み合わせれば、冷蔵庫やエアコンなどの200V対応家電も含め、家中の電気をまるごとバックアップすることが可能です。

容量は最大12kWhまで拡張でき、合計最大2600Wのソーラー入力に対応しているため、太陽光発電と組み合わせればオフグリッドの電気運用も視野に入ります。

また、極めて高い安全性と10年以上の長寿命を実現し、アプリからの細かな電力管理もできるため、災害時だけでなく平常時の電気代削減にも有効です。

EcoFlow DELTA Pro 3
・4096Whの大容量バッテリーを搭載 ・定格出力3600W、X-Boostで最大5100Wの家電も対応 ・分電盤につないで蓄電池、ケーブルを抜けばポタ電に ・業界をリードする安全技術を採用

災害時の連絡手段に関するよくある質問

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最後に、災害時の連絡手段に関するよくある質問を詳しく解説します。

災害時に避けるべき連絡の取り方は?

同じ相手に何度も音声通話をかけ続けることは避けるべきです。

災害発生直後は回線が混雑し、一斉に通話が集中すると緊急通報までつながりにくくなるため、リダイヤルを繰り返す行為は避けた方がよいとされています。

高齢者の家族がいる場合の連絡手段は?

普段から使い慣れている連絡手段を優先するのがおすすめです。

固定電話・携帯電話・災害用伝言ダイヤル(171)など、操作手順がシンプルな手段を中心に、家族で使い方を繰り返し確認しておきましょう。

まとめ

災害時は、ふだん当たり前に使えている連絡手段が一気に制限されてしまいます。

そのため、音声通話だけに頼らず複数の連絡手段を組み合わせることが、確実に安否を確かめ合ううえで欠かせないポイントです。

あわせて、モバイルバッテリーやポータブル電源を準備し、スマホや通信機器の電源を守ることが連絡手段を活かすための土台になります。

ぜひこの機会に、EcoFlow製品の導入をご検討ください。

EcoFlow RAPID Power Bank(25,000mAh)
・最大100W入力で26分で0%~50%充電 ・1ポート使用時最大100W出力の超急速充電 ・スマホもタブレットも最大4台の同時充電 ・巻き取り式&ストラップ式USB-Cケーブル
EcoFlow RAPID Pro Power Bank(27,650mAh)
・27,650mAhの超大容量を誇るコンパクト設計 ・最大320W入力に対応、驚異の急速充電が可能 ・ノートPCも140Wの超高出力でラクラク充電 ・最大4台の機器を同時に、合計300Wの高出力で充電可能
EcoFlow DELTA 3 Plus
・定格出力1500W、X-Boostで2000W、ほぼ全ての家電に対応できる ・DELTA Pro 3専用エクストラバッテリーに接続すると、容量を5kWhに拡張 ・<10ms電源自動切り替え機能搭載で精密機器にも安心して使用できる ・40分で約80%、56分でフル充電可能
EcoFlow RIVER 3 Plus
・定格出力600W、X-Boostで900W、90%の家電を稼働できる ・ワイヤレス接続で最大858Whに容量拡張可能 ・<10ms電源自動切り替え機能搭載で精密機器にも安心して使用できる ・100W以下の電化製品の稼働時間を2倍に
EcoFlow DELTA Pro 3
・4096Whの大容量バッテリーを搭載 ・定格出力3600W、X-Boostで最大5100Wの家電も対応 ・分電盤につないで蓄電池、ケーブルを抜けばポタ電に ・業界をリードする安全技術を採用